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トータルコストと運用成績で判断。「ノーロード投信」の正しい選び方

FEES
(写真=one photo/Shutterstock.com)

2017年5月末時点での公募投資信託の本数は6,073本で、この中から自分に合ったものを選ぶのは至難の業です。選び方のポイントの一つとして考えてみたいのが、申込手数料無料の「ノーロード投信」です。お得な印象から人気の投信ですが、運用益を出していくには注意しなければいけない点もあります。ポイントをまとめてみました。

投資信託は手数料がかかる運用商品

投資信託を購入・保有するためには、主に3種類の手数料がかかります。

投資信託を持ち続けている間、かかり続けるのが「信託報酬」です。ファンドによって差はありますが、年率0.1〜2.5%程度となります。日経平均株価・TOPIXなどの株価指数を上回るパフォーマンスを目標とするアクティブファンドでは、積極的に株式の売買を繰り返すため情報分析の手間や売買コストが必要となり、信託報酬が高い傾向があります。それに対して、株価指数と同じような値動きをするように作られたインデックスファンドでは、概して信託報酬が低めに抑えられています。

「信託財産留保額」は投資信託を換金するときにかかる費用です。換金の際は株式や債券を売ってお金にすることが必要となりますが、売るのに手数料がかかったり、タイミングによっては損をしたりというコストが発生してしまいます。このコストを、投信を持ち続けている人に負担させるのは不公平という考えから、解約時の負担を義務付けているものです。

設定がない投信も多くありますが、なかには購入時と解約時の両方で負担を義務付けているものもあります。金額は、基準価格の0.05~3.5%程度と開きがあります。

そして購入時にかかるのが「申込手数料(販売手数料)」です。手数料率は購入価格の1〜3%程度ですが、なかには手数料が発生しない投信もあります。これが「ノーロード投信」と呼ばれるものです。

投信のコストはトータルで見る

購入時に手数料がかからないということは、購入代金の全額を運用に回すことができるということです。その分、得られる利益を増やすことができるほか、何度も売買を行う投資家や、積立投資を行う人にとってはコストが削減できるというメリットがあります。

お得な印象が強いノーロード投信ですが、本当にコストパフォーマンスが高いかどうかは、先に述べた手数料全体をふまえて判断する必要があります。

購入時に手数料がかからなくても、保有している限りは信託報酬が発生するわけですから、この数字が高い場合は、それを上回る運用成績を出すファンドでなければ資産が目減りしてしまいます。信託報酬の高さが、必ずしも運用成績とリンクしているわけではないということにも注意が必要です。また、購入時は手数料が発生しなくても、換金時に信託財産留保額に加えて換金時手数料が必要な場合もありますので、併せて確認するようにしましょう。

コスト面だけを考えれば購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額のすべてがゼロで信託報酬が低めの投信が魅力的ですが、肝心なのは運用成績です。コストだけを選択基準にしないよう、留意する必要があります。

ノーロード投信はどこから買うかが重要

投信の販売手数料を決めているのは、銀行や証券会社などの販売会社です。よって同じ投資信託でもノーロードで販売されている場合と、手数料が発生する場合があります。購入したい投信が決まっている場合は、取り扱いがある複数の金融機関の手数料を確認してみるといいでしょう。現状、ノーロード投信の取り扱いはネット証券が充実しているようです。

かつてノーロード投信の多くはインデックスファンドでしたが、最近ではアクティブファンドでもノーロードのものが増えてきました。どの販売会社でも手数料が無料となっている投信のなかには、投信の名称に「ノーロード」の文言を組み込んでアピールしているものがあります。本数はそれほど多くありませんが、こちらもチェックしておきましょう。

2018年からは、運用商品を投資信託に限定した積立NISAがスタート予定です。対象となる投信はノーロードか、手数料がかかっても低めに抑えられているものがメインになる予定です。今からノーロード投信の目利き力を磨いておきましょう。

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