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2018年も続く!? 株価上昇率の高い企業ランキング

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(写真=Syda Productions/Shutterstock.com)

2017年の日経平均株価は下半期から上昇幅が増し、これに伴い企業の業績も上方修正が相次ぎました。そこで、2017年の1年を振り返り、どんな企業の株価が上昇したのか、上昇率をランキングで見ていきましょう。

2017年下半期、日経平均は「○年ぶり」続く

2017年は日経平均株価が急上昇し、新聞をはじめメディアで「○年ぶり」の文字が躍り、株価上昇を伝える日々が続きました。皮切りとなったのは、日経平均株価が2万円を1年6ヵ月ぶりに上回った2017年6月2日でした。そこから7~9月は北朝鮮からのミサイル発射が懸念材料となる下落なども経て、小幅な上下を繰り返しながら推移しました。

2017年10月以降は、22日に衆議院議員選挙(衆院選)で自民党が大勝したのを受け、日経平均が過去最長の16連騰を記録し、その勢いで11月7日の終値は2万2,937.60円となり、バブル崩壊後の最高値2万2,666.80円(1996年6月26日)を上回りました。

その後、2017年12月25日の日経平均終値は2万2,939.18円まで上昇し、1992年1月から実に約26年ぶりの高水準となりました。

2017年、株価の上昇率ランキング

実際に株価の上昇率が高かった企業の共通点を探るため、日本経済新聞へ掲載された「2017年、上がった株 下がった株」(2017年12月28日)のランキングをもとに分析してみます。

全上場企業を対象としたランキングは、2016年末比で上昇率を算出しています。トップ10は、下記のような企業が名を連ねました。

【上昇率ランキング:トップ10】
1位 北の達人コーポレーション(2930)<食料品>:1,025.2%
2位 ペッパーフードサービス (3053)<卸売業>:798.7%
3位 アイケイ (2722)<小売業>:765.9%
4位 大興電子通信 (8023)<卸売業>:654.8%
5位 五洋インテックス(7519)<卸売業>:568.0%
6位 グレイステクノロジー(6541)<サービス業>:536.4%
7位 サイバーステップ(3810)<情報・通信>:529.6% 
8位 ジーンズメイト (7448)<小売業>:515.3%
9位 ヤマシンフィルタ(6240)<機械>:508.4%
10位 ディジタルメディアプロフェッショナル (3652)<情報・通信>:469.7%

1位の北の達人コーポレーションは、2016年末に125円だった株価が2017年12月27日時点で1,415円となり、10倍以上に躍進しました。続く2~9位の企業は、いずれも上昇率が500%を超えていて、業種は卸売業、小売業、サービス業、情報・通信、機械とさまざまですが、ヘルスケア関連の商材を扱う企業や低価格・高品質を謳う企業が多い傾向にあります。

2017年の大躍進は、2018年も続く!?

北朝鮮情勢は相変わらず懸念として残るものの、2018年1月は世界規模で見ても景気は好調をキープしていました。2017年末の時点でも、多くの経済評論家や投資のプロフェッショナルによれば、「2018年の5月には2万5,000円を超える」といった予想や、「いやいや、3万円を超えるかもしれない」という大胆予想まで出ていました。

ところが、2月に入って事態は一転しています。アメリカで長期金利の上昇を不安材料とした株価の暴落によって、5日のアメリカ・ニューヨーク市場ダウ平均株価が日中ではリーマン・ショック以上の下げ幅となる1,600ドル近い過去最大の下落を記録しました。

アメリカの動きがダイレクトに日本の株式市場にも影響を与え、6日の日経平均株価は大幅に下落し、2万2,000円を割り込む事態を招きました。その後も、不安定なアメリカの株式市場の影響を受け続けている状況です(2018年2月9日現在)。

「アメリカがくしゃみをすると日本は風邪を引く」という有名な言葉もあるように、今後もアメリカの状況は慎重に注視していく必要がありそうです。2017年の株価上昇は、アベノミクスの単独効果だけではありませんでした。2018年の株価も世界経済、とりわけアメリカ経済に大きく左右されることになるでしょう。

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