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売り時を教えて!投資信託はいつ、どのタイミングで解約したらいいの?

(画像=fizkes/Shutterstock.com)

資産形成をするにあたり、投資信託で利益を期待したいと思う人もいることでしょう。しかし、投資の始め方や銘柄の選び方、買うタイミングなどを説明した記事はたくさん見かけるものの、もうひとつの大事な内容である投資信託の売却や解約の考え方についてはあまり多く見かけないという人もいるかもしれません。そこで、今回は運用中の投資信託の解約のタイミングについて、一緒に考えてみましょう。

投資信託のおさらいをしよう

投資信託はたくさんの投資家からお金を募り、ファンドマネージャーというお金の専門家が投資家の代わりに売買をしてくれるという商品です。日本には6,000本あまりの投資信託があるといいます。

国内外の株式、債券、REIT(不動産投資信託)、コモディティ(金や原油などの商品)など、各銘柄で投資対象は異なります。投資信託はさまざまな種類の資産と投資する地域を組み合わせて組成されています。なお、投資信託は1日1回しか値段(基準価額)が変わりません。1万円未満の少額でもはじめることができるので、コツコツと積立したい人には向いている商品のひとつだといえるでしょう。

純資産が減ったら売り時?

購入した投資信託はいずれ解約をする日がやってきます。その時期をどう定めるのかをコントロールすることが肝心です。たとえば、「○%上昇したら」「○%下落したら」投資信託を解約すると自分の投資ルールを決めている人はそのルールに沿って実行するのがよいでしょう。

いつ解約したらよいかわからない人は保有している銘柄の純資産が減少傾向にある時をひとつの目安と考えてみます。純資産が減少する時は、投資対象の市況が悪くなっていて基準価額が下がっているときだけではなく、投資信託の解約が増加しているおそれもあります。純資産が大きく減ると安定的な運用に支障が出る可能性もゼロではありません。あまりにも基準価額が下がっていると解約制限がかかることもありますので、純資産が大きく下がっているときは解約を検討する時期のひとつだと考えることができます。

資金入用の時は迷わずに解約した方がいい?

資産運用は生活費以外のお金でなくなってもよいお金で運用するのが基本です。そのため、近い将来必要となる資金を投資信託の収益を期待して運用するのは避ける方がよいでしょう。ただし、突発的に資金が必要になる場合もあるでしょう。その時は、全額解約するのか、必要資金分のみを解約するのかを決めて解約するようにします。

あらかじめ資金が必要な時期が分かっているのであれば、ある程度値上がりをして利益が期待できるタイミングで解約しておくのも一案です。資金入用の直前になって急な値下がりがあれば、想定以上に損するおそれもあるので、注視しておくことが大切です。

ポートフォリオの見直しをきっかけに解約するのは?

投資対象や資産を分散すれば、その分リスクの低減につながります。いくら投資信託が長期運用に向いているからといって、ずっと同じポートフォリオにしておくのは考えものです。なぜなら、年齢やライフイベントによって、資産設計が変わってくるはずだからです。そのため、1年に1度はポートフォリオの見直しを行うようにしましょう。

例えば、20代は結婚や子育て、マイホーム購入など大きな出費が将来に控えている時期といえます。一方で使い道が自由になるお金を多く保有している年代でもあります。長期保有をすることで基準価額の上昇を見込むこともできるので、時間を味方にした運用を行い、将来に向けた資産形成も可能になります。

ところが30代以降になると、将来のためだけではなくそのときに必要な資金が多くなり、収入とともに支出も増加していくのが一般的です。歳を重ねるごとにセカンドライフを見据えた資産形成を検討する時期になります。状況は年々変化します。それにも関わらず運用したての頃と同じポートフォリオでは、リスク管理はもちろん各ライフステージの費用を創出できる分の資産がまかなえないことも。ライフプランを考慮しながらポートフォリオを見直すことは、自らの未来を明るくすることにもつながるのです。

売り時を逃さないように考えをめぐらそう

投資信託での運用を成功させるためには、買い時だけでなく売り時のタイミングを見逃さないことがベストです。一時の感情や欲に流されることのないよう、落ち着いて冷静に運用していきましょう。状況に応じたポートフォリオの見直しも忘れず、人生設計とともに計画するようにしたいものです。

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