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今こそおさらい「〇〇ショック」株価暴落のあの時、何が起こったのか?

(写真=corlaffra/Shutterstock.com)

絶好調に思えたアメリカ経済ですが、この10月に突然、株価が暴落。東京市場も大きな影響を受けました。株価が大暴落すると、そうした状況について「〇〇ショック」という言い方をすることがあります。

今回は、2018年以前の10年で起こった「リーマン・ショック(2008年)」「バーナンキ・ショック(2013年)」「チャイナ・ショック(2015年)」について、一度振り返ってみましょう。あの暴落は、どんなきっかけで起こり、国内外にどのような影響を及ぼし、そこからどのように回復したのでしょうか。

リーマン・ショック(2008年)

2008年9月に発生した「リーマン・ショック」は、日本経済や金融市場に大きなインパクトを与えました。2003年頃から住宅価格が上昇傾向にあった米国。金融機関は低所得者に対しても、高金利の住宅ローン「サブプライムローン」を積極的に紹介します。ハイリスクな債権でしたが、最新の金融工学に基づき証券化され、高い利回りを求めて、世界中の証券会社や金融機関が購入、運用するようになりました。

しかし、2006年頃から地価の下落に合わせて住宅価格が低迷するとともにサブプライムローンもその返済に滞りが目立ち始め、急速に不良債権化しました。その結果、サブプライムローンを証券化して販売していた大手投資銀行のうち、リーマン・ブラザーズが負債総額6,000億ドル超という史上最大の規模で倒産。これをきっかけに世界的な金融・経済危機を迎えることになりました。

米国、英国、EUは財政出動と金融緩和を同時に行って対処し、日本でも日銀が金融緩和を強化します。政策金利0.1%を維持、新しい資金供給手段として政策金利と同水準の0.1%、10兆円規模の資金供給オペを実施します。しかし、結果的に金融緩和は不十分で欧米の金融緩和に追いつけず、相対的に円の量は少なくなり、2008年12月に1ドル87円台という超円高を招いてしまいました。

2008年の日経平均株価は10月28日、一時6,994円の安値を記録、その後、8,000円を挟んだ値動きが続きましたが、2009年3月10日、終値がバブル崩壊後の最安値となる7,054円を記録しました。その後、民主党から自民党に政権交代が起き、政権の座に着いた安倍晋三首相が金融・経済政策「アベノミクス」を打ち出し、異次元の金融緩和政策を続けてきました。

為替は2018年11月26日現在、1ドル113円台で推移しています。また、日経平均株価は上昇し、2万2,000円台後半を維持、失業率も低下しています。ただ、「景気回復の実感がない」という国民もまだまだ多く、リーマン・ショックから心理的には立ち直っていないのかもしれません。

バーナンキ・ショック(2013年)

バーナンキ・ショックとは、2013年5~6月に起きた、世界的金融市場の混乱のことを指します。リーマン・ショック後、米国では量的金融緩和が継続しており、景気も順調に回復していましたが、当時の米国連邦準備制度理事会(FRB)の第14代議長ベン・バーナンキ氏が、同年5月、量的金融緩和の縮小を示唆します。

さらに、6月には量的金融緩和について「2014年半ばに完全に終了する可能性がある」と、一層踏み込んだ発言をしました。そのため、世界的に流動性懸念が生じ、特に影響を受けやすい新興国の債券や株式などが売られ、投資資金の引き上げを通じた外為市場での新興国通貨の暴落が発生したのです。この5月の発言の際には、日経平均株価も前日比1,143円下落して1万4,483円となりました。

ただし、投資運用会社のシュローダー・インベストメント・マネジメントは、バーナンキ・ショックについて下記のように指摘しています。

「実際のところは、指数先物を中心に買い上げていた投資主体や、個別銘柄で投機的な売買を行っていた個人投資家などに急速に警戒感が広がり、付和雷同的な投資行動が短時間に集中した需給の『あや』という側面が強い」

チャイナ・ショック(2015年)

チャイナ・ショックとは、中国国内の問題が原因で、為替相場が急変したり、株式市場が急落したり、世界の金融市場に大きな影響があったことを指します。2015年8月、中央銀行である中国人民銀行が、人民元の切り下げを予告なしに発表したことから、中国の景気減速への不安、政策変更に対する懸念などが広がり、中国では上海総合指数が急落、アジアのみならず、世界全面株安の様相となりました。

同年の日経平均株価は一時2万円台を突破していましたが、チャイナ・ショックで急落。8月21日には、前日から597円も下げて、2万円台を割り込みました。翌年の2016年には上昇傾向を示しましたが、2万円台に達することはなく、その後、2万円を超えることになるのは2017年6月でした。株価回復の要因は、日銀が2016年1月に、いわゆる「黒田バズーカ」第3弾と呼ばれる史上初のマイナス金利と量的・質的金融緩和を導入したからです。

2018年に入り、米中貿易摩擦は激しさを増しており、世界的な景気の先行きへの懸念も広がり始めたため、7月には日経平均株価は一時500円を超えて値を下げました。2カ月半ぶりに2万2,000円台を割り込んだことから、2015年の「チャイナ・ショック再来」と警戒する向きもあったようです。世界経済のけん引役として、これまで高い経済成長を維持してきた中国は、今や欠かせない存在となりました。

チャイナ・ショックのみならず、「〇〇ショック」と呼ばれる出来事で何が起きたのかを振り返ると、私たちが取るべき対策が見えてきます。資産運用はリスク管理が大切です。

大切な資産が減らないように、日頃から、世界の政治、経済などの情報はしっかりチェックして、何が起きても対処できるように準備することを心がけましょう。

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